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省エネを目的とした住宅を建設する際、住宅の気密性能は必須の条件とされます。気密測定器により建物の隙間相当面積を割り出しますが、この規定の数値が５以下でゼロに近いほど高気密であると言えます。　断熱層の気密性能を高めると、隙間からの空気の出入りがなくなり、建物から熱が逃げるのを防ぐことができるのでより快適な温度環境が得られ、室内の温度が外気温の影響を受けにくくなるため、壁内で温度差が生じにくく結露も防げます。しかし、一般的な住宅の断熱・気密工事は書面上に表示された仕様で施工を行うだけで、気密の性能を検査する必要はありません。SPI工法の施工条件には、断熱気密工事終了後、つまり内外装の下地施工前に気密測定の検査を行うことを義務付けています。これは内外装を仕上げた後で気密測定を行っても意味がないからです。気密測定の検査は、断熱層・気密層ともに欠損がないかを確認するためのものですから、内外装を仕上げた後では、検査中にわかる欠損個所の補修もできませんし、室内側の気密性を測定しているだけですから、正しい気密測定検査とはいえません。ですから正しい数値ではないのです。それは、一般的な建売住宅でも完成後に測定すれば、規定の数値を楽々クリアしているからです。