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住宅の暖冷房に要するエネルギーを減らすことを目的とするのなら、それ程ややこしい話ではないのですが、これからの住宅を資産として位置づけることや、住まい手の心のゆとりと健康、継承などとさまざまな要素が加わった時、省エネ住宅の開発者には幅広い知識とバランス感覚が求められます。これらは、国が進める省エネ技術ではなく、「住まいの省エネデザイン」という比較的新しい建築技術の体系と言ったほうが良いかもしれません。これは私たちが本腰を入れて消費者に伝えていきたいテーマでもあります。しかし、日本の省エネ住宅は、国の進める省エネ政策の体系でなければ省エネ住宅と認定されない。認定されなければ、補助金や金利の優遇制度、エコポイントの受取すら実現できないという風潮になっています。国は経済活性化と消費税収拡大の為か、電気をより多く使用しなさいという住まい造りを進めているのが残念です。しかし、近い将来、日本でも、省エネデザインという建築方法が当たり前の認識となるでしょうから、その第一歩として国の政策に惑わされず、「一体何を持って省エネ住宅とするのか」という事を、いい意味で皆さんと一緒に考え整理しなくてはなりません。